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国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2005-033, 85 Pages, 2005/09
JAERI-Review-2005-033.pdf:7.03MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成16年度の業務概要をまとめたものである。国際原子力総合技術センターにおいて実施した国内研修及び国際研修業務の内容,研修のための研究開発並びに運営管理などについて記載した。平成16年度は、東京研修センターと東海研究所研修センターの組織統合から2年目となり、研修業務は順調に実施され、国内及び国際研修を合わせた修了者は1165名であった。また、平成17年度に開校予定の東京大学大学院工学系研究科原子力専攻(専門職大学院)の施設利用,実習講師選定等の準備に協力した。これらの業務活動に加え、安全確保及び快適な作業環境確保などの観点から、研修施設・設備について必要な整備並びに改善を進めた。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2004-022, 86 Pages, 2004/10
JAERI-Review-2004-022.pdf:6.75MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成15年度の業務概要をまとめたものである。当センターにおいて実施した、国内研修及び国際研修業務の内容並びに研修のための研究開発や運営管理などについて記載した。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2003-027, 80 Pages, 2003/10
JAERI-Review-2003-027.pdf:8.71MB
本報告書は、国際原子力総合技術センターの平成14年度の業務概要をまとめたもので、東京及び東海研修センターにおいて実施した研修及びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に記載した。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2003-003, 81 Pages, 2003/05
JAERI-Review-2003-003.pdf:3.48MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成13年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修並びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に、研修のための技術開発や運営管理などについて述べた。両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けの研修をおおむね予定どおりに実施したのに加え、臨界事故後の法改正に関連して国の要請により実施した原子力専門官研修も第3回目を迎えた。また、12年度より開始した原子力保安検査官研修及び原子力特別防災研修も2年目を迎えた。本年度の修了者の合計は1,310名であった。発足後6年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力技術交流にかかわる業務及び国際研修にかかわる計画立案等を進めるとともに、第3回アジア地域原子力人材養成ワークショップを開催した。これらの活動のほかに、研修内容の改善に資するための技術開発や関連研究も進めており、着実な成果を上げている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2001-031, 80 Pages, 2001/10
JAERI-Review-2001-031.pdf:12.76MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成12年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修並びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に、研修のための技術開発や運営管理などについて述べた。両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けの研修をおおむね予定どおりに実施したのに加え、臨界事故後の法改正に関連して国の要請により実施した原子力専門官研修も第2回目を迎えた。また、新たに原子力保安検査官研修及び原子力特別防災研修を実施した。本年度の修了者の合計は1,397名であった。発足後5年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力技術交流にかかわる業務及び国際研修にかかわる計画立案等を進めるとともに、第2回アジア地域原子力人材養成ワークショップを開催した。これらの活動のほかに、研修内容の改善に資するための技術開発や関連研究も進めており、着実な成果を上げている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2000-026, 80 Pages, 2000/11
JAERI-Review-2000-026.pdf:11.4MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成11年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修並びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に、研修のための技術開発や運営管理などについて述べた。両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けの研修をおおむね予定通り実施したのに加え、臨界事故後の法改正に関連した要請により、原子力防災専門官研修を開始した。本年度の修了者の合計は1,122名であった。また、発足後4年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力技術交流にかかわる計画立案等を進めるとともに、第1回アジア地域原子力人材養成セミナーの開催を担当した。これらの活動のほかに、研修内容の改善に資するための技術開発や関連研究も進めており、着実な成果を上げている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 99-029, p.94 - 0, 1999/11
JAERI-Review-99-029.pdf:11.29MB
本報告書は、日本原子力研究所の国際原子力総合技術センターにおける平成10年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修及び技術交流推進室が実施した業務の内容をはじめ、研修のための技術開発や事業運営管理などについて述べた。東京、東海の両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けのすべての研修を予定どおりに実施でき、合計1,156名の修了生を送り出すことができた。また、3年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力研究推進にかかわる業務及び国際研修にかかわる計画立案等を順調に進めることができた。一方、研修コース開催のほかに、研修内容の改善に資するための技術開発や新しい知見を得るための研究等も進めており、着実な成果を上げている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 99-001, 304 Pages, 1999/02
JAERI-Review-99-001.pdf:23.03MB
日本原子力研究所国際原子力総合技術センターは、科学技術庁からの受託事業として高等学校及び中学校の教職員を対象として、講義だけでなく実験も効果的に加えて原子力に関する正しい知識を普及するため、平成2年度から9年度まで「原子力実験セミナー」を実施してきた。本報告書は、その経緯と成果について述べるとともに、事業として平成4年度から発行された小冊子「セミナー通信」1~17号を掲載している。「セミナー通信」は受講者のフォローアップを目的として、実験セミナーの詳細な内容、受講者の感想・提言及び授業実践の報告等をまとめたものであり、今後の原子力教育の参考になるものと考えられる。参照の便を図るため各号の目次を一括してまとめた。なお、本事業のうち一部は、平成9年度より(財)放射線利用振興協会に移管され残りも平成10年度から移管された。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 98-018, 91 Pages, 1998/11
JAERI-Review-98-018.pdf:5.87MB
本報告書は、日本原子力研究所の国際原子力総合技術センターにおける平成9年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修並びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に、研修のための技術開発や事業運営管理などについて述べた。東京、東海の両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けのすべての研修を予定どおりに実施でき、合計1,384名の修了生を送り出すことができた。また、2年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力研究推進に係わる業務及び国際研修に係わる計画立案等を順調に進めることができた。一方、研修内容の改善に資するための技術開発や新しい知見を得るための研究等も進めており、着実な成果を上げている。